西尾理容組合のブログ

愛知県理容生活衛生同業組合の活動報告

日本皮膚科学会による育毛成分評価

額の生え際や頭頂部の髪が思春期以降に薄くなる男性型脱毛症について、

日本皮膚科学会は、治療薬や育毛成分などの対症法を5段階で評価した

診療ガイドラインを初めて作成した。

 男性型脱毛症は、遺伝や男性ホルモンの影響が主な原因と考えられ、

対象者は国内で1260万人と推計される。塗り薬や飲み薬などの

治療薬が発売される一方で、植毛術や発毛術を行うサロンや、

さまざまな育毛剤が登場している。

その医学的根拠に基づいた有効性は検証されておらず、

頭皮が炎症を起こすなどの問題も起きていた。

 坪井良治・東京医大教授らが中心となり、国内外の論文を基に効果を検証した。

 その結果、飲み薬(成分名フィナステリド)と塗り薬(成分名ミノキシジル)を

「行うよう強く勧められる」(Aランク)と判定。

一方、人工の毛を植える人工毛植毛は炎症などの有害な事例があるとして

「行わないよう勧められる」(Dランク)とした。

また、後頭部の頭髪を脱毛部に移植する自毛植毛は「行うよう勧められる」(Bランク)、

医薬部外品・化粧品ではt−フラバノン、アデノシンなど5成分について

「行うことを考慮してもよいが、十分な根拠がない」(C1ランク)と判定した。

成分名は商品に表示されている。


 ◇明確化される男性型脱毛症の対症法◇

     <対症法>   <推奨度>

フィナステリドの内服      A

ミノキシジルの外用       A

自毛植毛術           B

医薬部外品・化粧品育毛剤の外用

 ▽塩化カプロニウム      C1

 ▽t−フラバノン       C1

 ▽アデノシン         C1

 ▽サイトプリン・ペンタデカン C1

 ▽ケトコナゾール       C1

 ▽セファランチン       C2

人工毛植毛術          D

A=行うよう強く勧められる

B=行うよう勧められる

C1=行うことを考慮してもよいが、十分な根拠がない

C2=根拠がないので勧められない

D=行わないよう勧められる

日本皮膚科学会の資料を基に作成)
額の生え際や頭頂部の髪が薄くなる男性型脱毛症について、

日本皮膚科学会が初の診療指針をまとめた。

 治療薬や育毛剤成分、植毛などの対処法を5段階で評価し、

塗り薬「リアップ」(成分名・ミノキシジル)と、

飲み薬「プロペシア」(成分名・フィナステリド)の2種を最も高いA評価とした。

 脱毛症の治療は、科学的な根拠が十分でない手法もあるため、

学会として国内外の論文をもとに検証。A、B、C1、C2、Dの5段階に分けた。

 自分の後頭部の毛組織を移植する自毛植毛はB、化粧品メーカーが商品化する育毛剤などに含まれる成分はC1とした。

 飲み薬の1種類は、効果について十分な評価ができなかったためC2に含め、

化学繊維を使った人工毛植毛は、拒絶反応などの報告が多くDとした。

ただ、女性が男性型脱毛症になった場合、プロペシアはDとされた。

その上で、対処はAとC1をまず推奨し、1年経過後に効果が表れない場合はBを勧める。

若いうちから額の生え際が後退したり髪の毛が薄くなったりする「男性型脱毛症」の治療の中に、

科学的根拠が十分ないものもあるとして、日本皮膚科学会は、

どの治療が学会として推奨できるか5段階で評価した初の診療ガイドラインをまとめました。

「男性型脱毛症」は、男性ホルモンの働きによって、

20代から40代にかけて額の生え際が後退したり、頭頂部の髪が薄くなったりするもので、

育毛剤や飲み薬による治療、それに髪の毛を移植する植毛などが行われていますが、

十分な効果が得られなかったり、頭皮が炎症を起こして髪の毛が生えなくなるなどの問題も報告されています。

このため日本皮膚科学会では、それぞれの治療にどの程度科学的な根拠があるか、

公表されている研究論文を元に、A、B、C1、C2、Dの5段階で評価し、


学会が推奨する方法をまとめました。その結果、
育毛剤については、主成分が「ミノキシジル」の製品のみ

「発毛効果に関する良質の根拠がある」として最も高いAと評価し、

▽「アデノシン」や「tーフラバノン」などは、髪の毛が太くなるなどの効果が

一部の試験で報告されているものの、信頼性の高い試験の数が少ないなどとして

「行うことを考慮してもよいが十分な根拠がない」=C1としました。

また▽頭の薄くなった部分に後頭部から取ってきた自分の髪の毛を植え付ける

「自毛植毛」については、十分な経験と技術をもつ医師が行う場合には、

「勧められる」としてBと評価しましたが、

▽化学繊維の毛を使う「人工毛植毛」については、皮膚の炎症など多くの有害事象の報告があり、

勧められないとしてDと評価しました。

これについて、人工毛植毛を行っている大手の会社では「安全性には十分配慮しており、

詳しい内容を見て、商品の改良に生かせることがあれば参考にしたい」と話しています。

診療ガイドラインを策定した日本皮膚科学会の委員会の代表で、

東京医科大学の坪井良治教授は「育毛剤もさまざまなタイプが出ているが、

ガイドラインに載っているもの以外は、科学的な根拠がなかった。

トラブルが少しでも減るようガイドラインを役立ててほしい」と話しています。

学会では、今月下旬からホームページなどを通じてガイドラインを一般にも公開することにしています。